現代文の勉強ってやった方がいいの？

 

　毎年、大学受験生から聞かれるセリフに「現代文って勉強すべきですか？」があります。結論から言うと勉強すべきです。しかし、他の教科とのバランスを考えて勉強しなければいけないと思います。現代文を解く能力は、今までどれくらい文章に触れていたか、どれだけ問題を解いたかに依るところが大きいです。

　受験生の中に「勉強しなくても得点できます」という人と「勉強しても成績上がる気がしません」という人がいるのです。前者は他の科目に時間をまわした方がいいでしょう（最低限の勉強はしましょうね）。では、後者はどうでしょうか。

　現代文は、特に入試現代文は解き方がある程度確立されています。しかし、多くの受験生は勉強の仕方が分かっていません。なぜなら、進学校を除く多くの高校では、教科書に出てくる作品の鑑賞の仕方をメインにしており、入試現代文の解き方は説明されることが少ないからです。入試現代文対策の問題集も解説される機会は少ないかと思います。高３の受験期には解説される機会も増えてきますが、現代文が苦手な生徒にとっては遅すぎるかもしれません。

　そこで、現代文は高２までにある程度学習しておくことをお勧めいたします。長年、受験指導をしておりますが、現代文の勉強をしていなければ、高２と高３とでは学力は大差ありません。高２のうちに現代文の学習をしておけば早期に苦手に気が付くことができますし、得意だと分かれば受験期に他の科目に時間をまわすこともできます。

　パシフィック・セミナーの高校部では、英語や数学だけでなく、現代文をはじめ、小論文や面接対策など、様々な授業を受けることができます。志望校が決まっている人は、早め早めに対策を打つことができます。ぜひご相談ください。

福住教室：白土

新学習指導要領の評価の観点

 

１９９８年に成立した、いわゆる「ゆとり教育」を目指す学習指導要領以降、評価のしかたが複雑になっていました。

評価の対象となるのは「知識・技能」「思考力・判断力・表現力等」「主体的に学習に取り組む態度」であり、新しい学習指導要領とほぼ変わりありません。ところが、これら３つの力に対してそれぞれ「関心・意欲・態度」「思考・判断・表現」「技能」「知識・理解」の４つの観点で評価する方法を取っていたのです。

特に「関心・意欲・態度」が筆頭となったため、「授業中に積極的に手をあげたか」「授業中に何回発言したか」といった事象が評価の対象となり、実際に生徒の身についている学力と評定が乖離している場合があるのではないか、という指摘がありました。

NITSホームページ「新学習指導要領に対応した学習評価」より

新しい学習指導要領においては、学習状況評価は「知識・技能」「思考・判断・表現」「主体的に学習に取り組む態度」の３つの観点で行なわれます。これは、「個別の知識・技能」「思考力・判断力・表現力等」「学びに向かう力・人間性等」という新学習指導要領の３つの柱とほぼ一致しており、これまでよりわかりやすい評価が実現するのではないか、と期待されます。

同時に、評価の観点の筆頭に「知識・技能」が挙げられました。また、「主体的に学習に取り組む態度」についても、感性や思いやり等の評価の対象になじまない部分以外は、「知識・技能」「思考力・判断力」を身につけようとする粘り強い態度、を観点としています。

これらの観点の変化は、これまでよりも学校のテストの点数が重視されるということを意味しているのではないでしょうか。学期末における５段階評価・１０段階評価で高い評定を目指すためには、テストにおける得点をコツコツためていく必要がありそうです。

澄川教室・鈴木

『主権者教育』などの新たな分野も 学習指導要領改訂③

　４月８日の記事の続きです。新しい学習指導要領においては、英語教育だけではなく、以下のような分野にも重点が置かれます。

①主権者教育

　２０１６年より選挙権年齢が１８歳に引き下げられました。高校の公民科に必修科目として「公共」が新設されます。国民として主権者意識を持ち、社会の中で自立しながら、周囲と連携・協働して社会参画していく力を育むことを目的とする科目です。

 ②消費者教育

　２０２２年４月１日より改正民法が施行され、成年年齢が２０歳から１８歳に引き下げられます。１８歳で、一人で有効な契約ができるようになる反面、保護者の同意を得ずに締結した契約を取り消すことができる年齢が１８歳未満までとなります。自立した消費者を育むために社会科や家庭科において、契約の重要性や消費者の権利と責任などについて学習します。

 ③道徳教育

　小学校では２０１８年度、中学校では２０１９年度では「特別の教科 道徳」が新設され、検定教科書による授業が始まっております。日常で起こる課題に「自分ならどうするか」と向き合い、異なる意見を持つ友人と議論する授業を通じて、子どもたちの道徳性を育みます。

 ④伝統や文化に関する教育

　私たちが暮らす日本や、自分が育つ郷土が育んできた日本の伝統や文化を学びます。家庭科で郷土料理を作ったり、音楽では琴や尺八等の伝統楽器の演奏を鑑賞します。

　以上に加えて、「防災・安全教育」「起業に関する教育」「金融教育」「体験活動」「国土に関する教育」などのテーマが、新たに導入される予定となっております。変化の激しい時代に合わせて、子どもたちがこれから生きていくために必要な資質・能力を身につけるために、教育は大きく様変わりしそうです。

澄川教室・鈴木

新たに重点が置かれる分野 学習指導要領改訂②

３月１７日の記事の続きです。新しい学習指導要領においては、英語教育だけではなく、以下のような分野にも重点が置かれます。

 ①言語能力の育成

 　すべての学習の基盤となる言語能力を、国語科だけではなく、教育課程全体を通じて育成することが目標とされます。理科や社会科、英語科でもレポートの作成、議論などの言語活動を行います。

　既に共通テストや高校入試では、教室を舞台とした討論や、生徒が作成したレポートなどが題材として取り扱われており、今後の出題増加も予想されます。 

②プログラミング教育

小学校では、2020年度から「プログラミング教育」が必修化されました。コンピュータに意図した処理を行わせるための論理的な思考力（「プログラミング的思考」）を身につけることが求められています。

中学校では2021年度から技術科で、プログラミングに関する内容が充実されました。

高校では2022年度より「情報Ⅰ」が必修科目として新設され、プログラミングのほか、ネットワークやデータベースの基礎などについての学習が開始される予定です。

なお、全学年を通して、「複数の情報源を使用しての意思決定」「他者の著作権・知的財産権への配慮」「他者の文化的背景等の尊重」等の情報リテラシーを身につける教育が計画されています。

③理数教育の充実

理科において、観察・実験などの手法により科学的に探究する学習活動が強化されます。数学科ではデータを分析して課題を解決するための「統計」分野の教育の充実化が図られます。

①と同様に共通テストや高校入試では、理科・社会科を中心に２つ以上の資料（グラフ・表・写真等）を読み取って答えるタイプの問題が出題されており、こちらも出題増加が予想されます。

 澄川教室・鈴木

難化する中学英語 学習指導要領改訂①

今回の「学習指導要領」改訂で、特に大きく変化する科目が『英語』です。
国際基準（セファール＝CEFR＊）を参考に、 小・中・高等学校を通じて５つの領域、すなわち
 
①　聞くこと（リスニング＝listening）
②　読むこと（リーディング＝reading）
③　話すこと［やり取り］（スピーキング＝speaking）
④　話すこと［発表］（プレゼンテーション＝presentation）
⑤　書くこと（ライティング＝writing）
 
の各領域別の目標が設定されました。前回改訂時から強められていた、「文法・読解重視から脱却」し「使える英語を目指す」方向性が一層はっきりとしてきました。
 

　小学３・４年生では、週１時間の授業で、外国語に慣れ親しませ、学習への動機付けを高めることを目標として、「聞くこと」「話すこと（やり取り・発表）」を中心とする『活動型』の授業が行われます。

小学５・６年生では、週２時間の授業で、３・４年生や中学校の指導との系統性を確保しつつ、段階的に「読むこと」「書くこと」を加えていき『教科型』の授業が行われます。
小学校４年間で６００～ ７００語程度の単語を学習します。
 
　中学生では、週４時間の授業で、互いの考えや気持ちなどを外国語で伝え合う対話的な活動や、具体的な課題を設定し、学習した語彙・表現などを実際に活用する言語活動を充実させる、となっています。中学校３年間で、これまで１２００語程度の単語を学習していましたが、今年度から１６００～１８００語程度と１．５倍化されます。また高校では既に前回改訂より、「授業は英語で行うことを基本とする」となっておりましたが、今回改訂より中学校においても、授業は英語で行うことが原則となります。
 
　高校生では、これまでの『コミュニケーション英語』『英語表現』『英語会話』に代わって、５領域を総合的に扱う科目としての『英語コミュニケーション』と、発信力を高める科目として『論理・表現』の２科目が設定されます。髙校３年間で、これまで１８００語程度の単語を学習していましたが、来年度から１８００～ ２５００語程度へ増加され、最終的に高校卒業時までに４０００～ ５０００語程度の習得が求められます。
 
　昨日のこのブログにもありましたが、これまで高校で学習していた『仮定法』『使役動詞・知覚動詞』『現在完了進行形』といった文法事項が、中学校へおりてくることになります。また、小学校で習った単語については、読める・書けるという前提で中学校の授業が進んでいく可能性があります。このような中学校でのボリュームアップが、生徒さんにとっては、なかなか厳しいことになりそうです。
 
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小学英語と中学英語の間にある壁を乗り越えるために、この春休みに一緒に頑張ってみませんか。
 
　澄川教室・鈴木
 
　＊CEFR：欧州評議会が示す、外国語の『ヨーロッパ言語共通参照枠』のこと。様々な言語を学習、教授する際のレベルの、共通のものさしの役割がある。